賃貸マンションやアパートでトイレが詰まってしまった時、修理を依頼する前に頭を悩ませるのが「修理費用は誰が負担するのか」という問題です。この費用負担のルールは、法律と賃貸借契約に基づいて定められており、その鍵を握るのは「詰まりの原因」です。まず、原則として、入居者の「故意・過失」によって引き起こされた詰まりの修理費用は、入居者自身の負担となります。具体的には、「トイレットペーパーを一度に大量に流した」「おむつやスマートフォンなどの固形物を誤って流してしまった」といった、入居者の使い方に問題があったと判断されるケースがこれに該当します。一方で、入居者の使い方に問題がなく、トイレの排水管や建物全体の排水設備といった、構造的な問題に起因する詰まりの場合は、その修理費用は大家さんや管理会社の負担となります。例えば、「長年の使用で排水管内に尿石が蓄積していた」「大雨の影響で、建物全体の排水マスが詰まっていた」といったケースです。トラブルが発生した際に最も重要なのは、自己判断で勝手に水道業者を呼ばないことです。必ず、最初に管理会社や大家さんに連絡し、状況を報告して指示を仰いでください。管理会社は、提携している指定の水道業者を手配するのが一般的です。もし、管理会社の許可なく自分で業者を呼んでしまうと、修理費用を全額自己負担しなければならなくなったり、後でトラブルになったりする可能性があります。また、管理会社に連絡する際は、正直に状況を伝えることが大切です。固形物を落としたなど、自分に過失がある場合でも、それを隠して報告すると、後で事実が判明した際に、信頼関係を損なうことになりかねません。費用負担の問題だけでなく、集合住宅においては、詰まりが原因で水漏れを起こし、階下の住人に被害を与えてしまうリスクも常に存在します。そのような万が一の事態に備え、火災保険に付帯する「個人賠償責任保険」が適用できる場合もあります。賃貸物件でのトイレ詰まりは、迅速な報告と、契約に基づいた正しい手順を踏むことが、無用な費用負担と隣人トラブルを避けるための鉄則なのです。