賃貸マンションやアパートでトイレの排水管がつまってしまった時、修理を依頼する前に、多くの人が頭を悩ませるのが「その修理費用は、一体誰が負担するのか」という問題です。入居者である自分が払うべきなのか、それとも大家さんや管理会社が負担してくれるのか。この費用負担のルールは、法律と賃貸借契約に基づいて明確に定められており、その鍵を握るのは「詰まりの原因」です。まず、原則として、入居者の「故意・過失」によって引き起こされた詰まりの修理費用は、入居者自身の負担となります。これは、入居者が善良な管理者として部屋を使用する義務（善管注意義務）を負っているためです。具体的には、「トイレットペーパーを一度に大量に流した」「おむつやペットの砂、スマートフォンなどの固形物を誤って流してしまった」「『トイレに流せる』と表示された製品を日常的に使用していた」といった、入居者の使い方に問題があったと判断されるケースがこれに該当します。この場合、入居者は速やかに管理会社や大家さんに状況を報告し、指示に従って修理を手配する必要があります。勝手に業者を呼んでしまうと、後で費用の支払いを巡ってトラブルになる可能性があるため、必ず事前に連絡を入れることが重要です。一方で、入居者の使い方に全く問題がなく、トイレの排水管や建物全体の排水設備といった、構造的な問題に起因する詰まりの場合は、その修理費用は大家さんの負担となります。例えば、「長年の使用で排水管内に尿石が蓄積し、管が細くなっていた」「大雨などの影響で、建物全体の排水マスが詰まっていた」「配管の勾配が適切でなく、もともと詰まりやすい構造だった」といったケースです。これらの設備は、大家さんが入居者に対して、問題なく使用できる状態で提供する義務を負っているため、その維持管理や修繕の責任も大家さん側にあるのです。詰まりの原因がどちらにあるのかを判断するのは、非常に難しい場合があります。そのため、トラブルが発生した際は、まず管理会社に連絡し、状況を正直に伝えることが何よりも大切です。そして、修理に来た業者に、詰まりの原因が何であったのかを明確に確認し、必要であれば作業報告書などで証明してもらうことが、無用な費用負担を避けるための自己防衛策となります。